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女性人材活躍
企業価値向上

制約条件がある 成長意欲のある 人材起点の 戦略的人材育成プログラムで成長体験を

まずは話を聞いてみる

導入企業

  • 株式会社ブリヂストン
  • パーソルホールディングス株式会社
  • 株式会社Box Japan
  • ヤマハ発動機株式会社
  • ヤマハ株式会社
  • ヤマハモーターエンジニアリング
    株式会社
  • 株式会社フジヤマ
  • 浜松いわた信用金庫
  • ゴールドパック株式会社
  • 藤枝市
  • 株式会社横浜銀行
  • 株式会社大正光学
  • 株式会社学研ホールディングス
  • NECソリューションイノベータ
  • 三井住友海上火災保険
  • ディーエヌエー

90分腹落ちセミナー

voicy_今日のワタシに効く両立サプリ

INTRODUCTION こんな課題
ありませんか?

女性管理職を増やす
目標があるのに達成できない

何からはじめればいいのか分からない

出産や育児など
ライフステージが変わると
モチベーションが下がる女性社員が多い

女性社員を
どのように育成したり
マネジメントすればよいか分からない

女性活躍が推進できない本当の理由~こんなバイアスがありませんか?~

  • 01 女性は管理職になりたがらない
  • 02 女性の方がサポート中心の仕事に向いている
  • 03 育児や介護中の女性は仕事をセーブしたいと思っている
  • 04 時短勤務を希望する人は仕事より家庭を優先している
  • 05 やる気のある人は自分でなんとかできる
  • 06 今までの研修では効果がでなかった

FEATURE 女性活躍を推進するためのフレームワーク ~女性当事者への戦略的人材育成×組織の仕組み改善でサステナブルな女性活躍が実現できる~

女性支援から女性起点

今までの女性支援

  • 女性は弱い存在で弱い立場にある
  • 機会に恵まれず、活躍の場がない
  • 子育てや介護の制約を抱えがち
  • 働き続けてもらうためにサポートが必要

制度整備が取り組みの中心で、
KPIは離職率/育休取得率/管理職比率

これからの女性起点

  • 男性中心の硬直した組織を変えたい
  • 女性を含め、働く人の事情や価値観は多様化する
  • 職場の固定概念を破り、変化をもたらすのは女性
  • 女性がいきいき働く職場=変化に強い成長企業

取り組みは、社内プロジェクトから教育まで広範化
KPIは、管理職比率のほか、エンゲージメントなど多様化

ノキオの法人研修の特長

企業のゴールは、企業が目指す未来を実現すること。つまり、企業価値の向上です。
だれもが働きやすい職場を創っていくことこそが重要であり、そのための手法の一つが”女性活躍”と言えるでしょう。
私たちは、女性を起点に組織課題を解決することを”サステナブルな女性活躍”とし、研修開発を進めています。

女性活躍を推進する本当の目的とは

”サステナブルな女性活躍”とは、「女性自身の意識変革」と「組織の仕組みを改善していくこと」、そしてその両輪が回転していくことです。

短時間勤務という物理的な「時間」の制約を乗り越えて、時間当たりの生産性を高く仕事をすることに女性自身の意識を変革させること。生産性の高い仕事をし、仕事やチーム・職場への貢献意欲の高い女性に対して、事業や組織の中で中心的役割の機会を提供できる業務の進め方、評価制度に組織の仕組みそのものを改善させていくこと。

事情はあるけれども成長欲求と企業貢献意欲のある女性を育成すること、そしてそうした女性が活躍できる仕組みを組織に定着させることを通じて、多様な人材が活躍し業価値の向上が実現します。

制約条件がある 成長意欲のある 人材起点の 戦略的人材育成プログラムで成長体験を

01

02

03

リアリティのあるオンラインセミナー

OffJTでもOJTのような効果(ケーススタディ)

実践的

実践的/OffJTでもOJTのような効果(ケーススタディ)

マンツーマンのような研修(ファシリテーションと運営)

贅沢・手厚さ

贅沢・手厚さ/マンツーマンのような研修(ファシリテーションと運営)

手法が楽しいのではなく、
学びが楽しい本質価値の提供

腹落ち感

腹落ち感/手法が楽しいのではなく、学びが楽しい本質価値の提供

学習手法と仕組みについて

腹落ちセミナー出張ライブ

導入ステップ

01

初回打合せ

02

ヒアリング

03

ご提案・見積ご提示

04

ご希望に応じて
ご提案・見積内容の修正

05

研修内容の決定

06

開催
①から2ヶ月で開催可能

参考価格

  • 3時間研修
  • 講師1
  • 35万円(税抜)~

※価格は参加人数(最大人数まで)によりません

双方向研修
最大40名
聴講型研修
最大100名